| 文献番号 | 01_AR072158 |
|---|---|
| 著者名 | 立見淳哉／タテミ ジュンヤ |
| 書名・論文名 | 産業集積の動態と関係性資産：児島アパレル産地の「生産の世界」 |
| 掲載誌名 | 地理学評論 77(4) |
| 出版者 | |
| 発行年月日 | 2004 (4) |
| ページ | |
| 掲載ページ | pp.159-182 |
| シリーズ名 | |
| OWC | AB |
| 地域・民族名 | 日本 |
| 特定地域名 | 岡山；倉敷市；児島地区 |
| 時代区分 | 20世紀後半；21世紀前半 |
| 時代通称名 | 平成 |
| キーワード | 児島アパレル産地；産業集積；関係性資産；コンヴァシオン；「生産の世界」論 |
| 抄録 | 近年の集積研究では，地域経済の発展におけるローカルな関係性の重要性が強調される。しかし，ローカルな関係性が地域経済の発展に寄与するための諸条件については，必ずしも明示的に扱われていない。本稿は，この問題に取り掛かる上で，関係性資産の概念とストーパー・サレの「生産の世界」論に注目する。「生産の世界」論は，経済活動の調整装置であるコンヴァンシオンの重要性を提起するだけではなく，「生産の可能世界」概念によって，構築されたコンヴァンシオンが一定期間にわたって安定し，経済発展の資産として機能するための条件を提示する。「生産の世界」論を用いて，実際に児島アパレル産地の分析を行った。児島産地では明示的な協力関係が存在せず企業間関係は競争的であるが，特定の製品部門において，ダイナミックな活動が展開されていた。それらの製品部門では，「可能世界」の経済論理と実際のコンヴァンシオンとの間に，論理的な整合性が認められた。集積地の発展にとって，「可能世界」の経済論理と構造的に両立するようなコンヴァンシオンが構築できるか否かが鍵となる。これらの分析道具を用いることで，関係性資産の条件にアプローチする道が拓ける。 |
| 身装概念 | CP021：［繊維産業；アパレル産業］ CP104：［地場産業；地域産業］ |
| 服装専門分類 | CP0：［経済・流通一般；総記］ |
| 資料タイプ | |
| 資料所在 | |
| 国会図書館請求番号 | |
| 日本十進分類 | |
| 版次 | |
| 備考 | |
| 言語 | |
| リンク | 国立情報学研究所 CiNii |